マルクス主義においては、絶対主義は封建社会と市民社会の過渡期に出現すると説明される。封建社会における支配階級であった貴族が没落し、市民社会の担い手であるブルジョワジーが勃興する中で、国王は両勢力の調停者として絶対的な権力を打ち立てるとする。
第二次世界大戦後、「絶対主義」「絶対王政」という概念の再検討が迫られた。その要因は、戦間期に出現したファシズム勢力を分析する必要が生じたことによる。単に絶対王政期の王権が絶対的であったとするだけでは、ファシズム政権における権力者との差異化が図れないため、ファシズム政権と比べれば、「絶対王政」期の王権には限界があったという見解が生じてくるのである。
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ファシズム政権が、大衆メディアの活用などを通じて国民一人一人を捕捉したのに対し、絶対王政下では国家の構成員一人一人にまで国家権力の支配が及んでいなかった。このように、社団国家論においては、王権の「絶対性」に疑問が示される。当時の社会においては、都市・ギルド・村落共同体など多くの自律的な団体が存在しており、国王の「絶対的」に見える権力は、こうした諸団体の利権を擁護する代償として成立していた。こうした国家を「社団国家」としてとらえ、この主権国家の第一段階としての社団国家が、市民革命の時代を経て「国民国家」へと発展していく、と説明される。
フランスの神学者ジャック=ペニーニュ・ボシュエは王権神授説を唱え、国王による支配権は、国王の先祖が神によって授けられたものであるから、国王が失政を行った場合もその責任を問われない。と説いた。また、イングランドでもロバート・フィルマーが『父権論（Patriarcha）』において同じ理論を唱えた。